沿革

2016年 10月 オープンイノベーション・ガーデン(OG)を虎ノ門に開設
2016年 5月 デジタルビジネス・イノベーションセンター(DBIC)を設立
2015年 8月 法人名称を「高度情報通信人材育成支援センター」から「CeFIL」に改称
2014年 12月 「『デジタル・ビジネス研究所』の設立に向けた提言」を公表
2009年 8月 内閣府の認証取得を経て、事務所開設
2009年 7月 NPO法人 高度情報通信人材育成支援センター設立
2009年 1月 NPO法人 高度情報通信人材育成支援センター設立総会
2007年 12月 経団連提言「産学官連携による高度情報通信人材育成の加速化に向けて」でナショナルセンター設立を要望
2007年 4月 重点協力拠点において、新コース運用開始
2006年 5月 重点協力拠点候補に、筑波大学および九州大学を決定
2006年 2月 経団連が主体となり、産学連携の下、世界レベルの高度なICTの実践教育を行う拠点大学・大学院の設立支援を行うことを決定し、拠点候補を募集
2005年 12月 経団連、内閣官房、情報処理学会の主催により、「高度情報通信人材育成に関する産学官連携会議」を開催(産学官関係者約 200名が参加)。経団連より、「拠点大学 設立に向けた提案」を公表
2005年 6月 経団連「産学官連携による高度情報通信人材育成強化に向けて」提言発表
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