【横塚裕志コラム】誰も完成図を知らない百万ピースのジグソーパズル

2020.03.24

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DBIC代表の横塚裕志です。IMDのデジタルビジネス・トランスフォーメーションセンターがインタビューしたある企業のCDOが、自社のDXを「誰も完成図を知らない百万ピースのジグソーパズル」と表現したと、『DX実行戦略』(マイケル・ウェイド著、日本経済出版社、2019)に書かれています。

まさに、日本企業の多くで同じ感覚でDXなるものを実践している方々が多くいらっしゃるように思います。

ピースの一つ一つとビジネス戦略、経営戦略

ピースの一つ一つを見ると何か便利になったり見栄えがよくなったりするので、実施の反対はできないものが多い。その結果、リソースがあるだけ小さいピース作りに取り組むことになるが、さて、全体では何を目指しているのか、どんなビジネス戦略、経営戦略に寄与しているのかは誰もわからない、というのが多くの実態であるように思えます。

無駄ではないのかもしれないが、ほんとうにこういう状態を続けていていいのだろうか、という疑問をお持ちの方が多い。もっと、優先順位の高いことをやらないといけない時期であったとすれば、リソースの無駄遣いということになります。

2025年の崖とDX

経産省が以前から「2025年の崖」と言い、古くなった基幹系システムの再構築をしないと崖に落ちる、と警鐘を鳴らしています。情報システムが古くなり、現行のビジネスを維持することができなくなるとの警告だと思います。もし、現行のビジネスに支障が出ればそれは大きな問題であり、しっかり対応しておく必要はあるでしょう。

ただ、この議論がDXの文脈の中で出てくると誤解が生じます。基幹系システムを新しくすることがDXのなかの大きなピースの一つなのか、という議論です。

わかりやすい例で言うと、トヨタ自動車は自動車の製造販売業から移動サービスにビジネスをシフトしていく、と宣言してDXを進めていますが、古いビジネスである自動車の製造販売業を支える基幹系システムの再構築をDXのピースの一つとして考えてはいないと思います。

だから、基幹系システム云々は企業のDXの中身によって扱いが違うことになります。とにかく、各企業がDXの完成図を持つことが何としても必要です。

DXの完成図の作成手順

では、完成図をどのように作成したらいいのでしょうか。

会社のどの部門がDX完成図を描くのでしょうか。今ある部門で担当するとすればどの部門でしょうか。そして、誰がそのような絵を描けるのでしょうか。

デジタルイノベーション部の仕事でしょうか。

先述の『DX実行戦略』では、以下の手順が記されています。

  1. 変革担当役員のもとに、「変革推進室」を立ち上げる。チームは小規模にとどめ、オーケストレートに専念する。(小規模と言っても、挙げている事例には「40人」とある)
  2. 変革推進室に、「デザイン思考」や「ビジネスアーキテクチャ」などの能力を持った人材を引き入れることを最優先する。
  3. 経営陣は「変革の方向性を強化する」と明言する。
  4. 経営陣・変革推進室は「変革理念(transformation ambition)」を設定する。変革理念とは、「数年後の特定の時点に自社の競争力をどのように変化させたいか」を表すもの。多くの企業が持つ「ビジョン的なもの」、例えば、「業界で最も尊敬される企業を目指す」というような飾り的なものではない。
    (会社全体のバリューとビジョンを表し、「実行に焦点を合わせるレンズの役割」をするもの)
  5. 適切な規模の「社内ベンチャーファンド」をつくり、部門横断型の取り組みを加速させる。
  6. 顧客をDXの中心に据える。どのような価値を最終顧客に届けるか、顧客視点からさかのぼって考える。
  7. 変革目標(guiding objectives)を設定する。変革目標は事業分野ごとに、それぞれの事業分野で設定する。

この1~7を実行することが、成功している企業のノウハウのようです。

特に、変革理念の設定では、「競争力をどのように変化させたいか」を決めることだと書いてあり、この考え方は日本企業にとって新鮮なテーマです。

「実行力」ばかりに目が行きがちで、とにかく多くのDX案件をこなすことに注力しがちな日本企業、一度立ち止まって、進むべき海図を描くことも並行してトライすることが重要でしょう。

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執筆者紹介


横塚 裕志
一橋大学卒業。1973年、東京海上火災保険入社。2007年に東京海上日動火災保険の常務取締役に就任、2009年に東京海上日動システムズ株式会社代表取締役社長就任。2014年より特定非営利活動法人CeFIL理事長となり、2016年にデジタルビジネス・イノベーションセンター(DBIC)を設立、以降代表を務める。DBICでは日本を代表するメンバー企業約30社と共に、DX促進や社会課題の解決に取り組んでいる。

  • 特定非営利活動法人CeFIL 理事長 / DBIC代表
  • 産業技術総合研究所 研究評価委員会(情報・人間工学領域)委員長
  • 高崎商科大学アドバイザリーコミッティーメンバー
  • 日本ビジネスプロセスマネジメント協会副会長
  • インフォテック株式会社 取締役
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