人口問題研究会

年間100万人が減少する2040年に向けたサバイバルガイド

世界トップレベルのスピードで少子高齢化が進む日本。その最前線からデータに基づく情報発信をされてきた国立社会保障・人口問題研究所の前所長(2017年3月退任)である森田朗教授を講師に迎え、DBICでは2107年3月から6月にかけて「人口問題研究会」を全9回にわたって開催しました。


「人口問題研究会」では最終回での研究発表に向けて参加者が課題解決に向けたディスカッションを重ねた

私たちが知っている右肩上がりの人口増は日本では既に終了しています。2040年ごろには毎年100万人規模での人口減少が起こることが「確定」しているのです。鳥取県や島根県など人口が100万人以下の県はありますから、毎年そのうちどこかがひとつが消滅していくようなイメージです。


「人口問題研究会」では最終回での研究発表に向けて参加者が課題解決に向けたディスカッションを重ねた

この「人口のフリーフォール」とも呼ぶべき未曾有の事態に対して、日本企業はどのように取り組み、イノベーションを起こせるのでしょうか。各回2時間、全9回の出席を必須として固定メンバーで開催する集中型研究会です。今後DBICでは人口問題以外にも「地方創生」をテーマにしたものなど、様々な研究会を開催予定です。

講師紹介


森田 朗 Akira Morita
1951年、兵庫県生まれ。1976年、東京大学法学部卒業。行政学、公共政策の研究者として、東京大学大学院法学政治学研究科教授、東京大学公共政策大学院教授、同大学院院長、総長特任補佐、東京大学政策ビジョン研究センター長、学習院大学法学部教授などを歴任。
東京大学名誉教授、前厚生労働省中央社会保険医療協議会会長。2014年より国立社会保障・人口問題研究所長に就任。2017年4月、津田塾大学の総合政策学科新設に伴い教授就任。

・森田朗教授インタビュー

本プログラムの次回開催予定

2017年下旬開催予定

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